重要性の原則

企業会計原則で一般原則とされていないものの、それに準ずる原則として企業会計原則注解で規定されている原則です。

企業会計は、定められた会計処理の方法で正確な計算を行います。その目的は、企業の財務内容を明らかにして、投資家など利害関係者の判断を誤らせないようにすることにあるため、重要性の乏しいものについては、簡便な方法での処理が認められています。

●重要性の原則の適用例（重要性が乏しいもの）
・文房具などの消耗品：未使用であっても買った時点で費用として処理する方法を採用できます。
・前払費用、未収収益、未払費用および前受収益：経過勘定項目として処理しないこともできます。
・引当金：計上しないことができます。
・棚卸資産の取得原価に含められる付随費用：取得原価に算入しないことができます。
・分割返済の定めのある長期の債権または債務：期限が1年以内に到来するもので、重要性の乏しいものは、固定資産または固定負債として表示することができます。